MRIとCTの費用を比較｜保険適用の自己負担額と自費検診の相場まとめ

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MRI検査やCT検査を受けたいと考えたとき、多くの方がまず気になるのが費用の問題でしょう。保険が使える場合と自費で受ける場合では、支払う金額に大きな差が生まれます。

この記事では、MRIとCTそれぞれの検査費用について、保険適用時の自己負担額から自費検診の相場まで幅広くまとめます。また、検査部位や医療機関による違いも含め、具体的な金額感をお伝えします。

MRI検査とCT検査の費用はどれくらい違うのか

MRI検査はCT検査よりも費用が高くなる傾向があります。保険適用の3割負担で比較すると、CT検査が5,000円〜10,000円程度であるのに対し、MRI検査は8,000円〜20,000円前後が目安となります。

この差は検査の仕組みや使用する装置のコストに起因しています。

MRI検査の費用が高くなりやすい背景

MRI（磁気共鳴画像診断）は、強力な磁場と電波を用いて体内の断面画像を撮影する検査です。装置そのものが非常に高額であり、1台あたり数億円のコストがかかるケースも珍しくありません。

撮影にかかる時間もCTより長く、1回の検査で30分〜1時間程度を要します。そのため、人件費や運用コストも上乗せされ、検査料金に反映されやすいのです。

CT検査がMRIより安価になる仕組み

CT（コンピュータ断層撮影）は、X線を回転させながら体の断面を撮影する検査です。1回の撮影が数分〜10分程度で済むため、効率よく多くの検査をこなせます。

造影剤を使う場合は追加費用が発生する

MRI・CTのいずれも、造影剤（体内の構造をより鮮明に映し出すための薬剤）を使用するケースがあります。造影剤を注射すると検査精度が上がる反面、費用も加算される点に注意が必要です。

造影MRIでは3,000〜5,000円程度、造影CTでは2,000〜4,000円程度の追加が見込まれます。医師が造影剤の使用を判断した場合は、あらかじめ窓口で概算を確認しておくとよいでしょう。

費用の差を左右する要素は検査部位と装置の性能

同じMRI検査でも、撮影する部位によって点数（診療報酬上の単価）が異なります。頭部MRIと腹部MRIでは金額に差が出ることも珍しくありません。

加えて、3テスラMRI（より高磁場の装置）を導入している施設では、通常の1.5テスラMRIよりも検査料が高くなることがあります。事前に確認しておくと安心です。

保険適用でMRIを受けたときの自己負担額はいくらか

保険が適用されるMRI検査の自己負担額は、3割負担の方でおおよそ6,000円〜18,000円が一般的な範囲です。検査部位、造影剤の有無、初診料・再診料の有無によって金額は変動します。

頭部MRIの保険適用時の自己負担額

頭痛やめまいなどの症状で医師がMRIを指示した場合、頭部MRIは保険適用になります。3割負担であれば、撮影料と診断料を合わせて8,000円〜12,000円程度が一つの目安です。

MRA（磁気共鳴血管撮影）を同時に実施する場合は、さらに加算されることがあります。脳ドックなど予防目的の場合は保険適用外となるため、費用の性質が大きく変わる点も押さえておきたいところです。

腹部・骨盤MRIの保険適用時の費用目安

肝臓や膵臓、子宮などの精密検査で行う腹部・骨盤MRIは、造影剤を併用するケースが多く、費用もやや高めに設定される傾向があります。3割負担で10,000円〜18,000円前後が相場です。

特にがんの疑いがあって検査を受ける場合は、造影MRIに加えて追加の撮影シーケンスが必要になることもあるでしょう。その分、請求金額が上振れする可能性があるため、窓口負担の目安をあらかじめ確認しておくことをおすすめします。

整形外科領域のMRI費用と膝・肩・腰の検査料金

膝の靭帯損傷や肩の腱板断裂、腰椎椎間板ヘルニアなどの診断に用いるMRI検査は、整形外科でよく行われる検査の一つです。3割負担で6,000円〜12,000円程度が目安となります。

整形外科領域のMRIは造影剤を使わないケースが多いため、腹部MRIに比べると費用は抑えられる傾向にあります。ただし、両膝を同時に撮影する場合など、撮影範囲が広がると費用も増加します。

CT検査の保険適用での費用と部位別の自己負担額

CT検査を保険適用で受けた場合、3割負担でおよそ4,000円〜12,000円の範囲に収まるケースが多いです。MRIと同様に、検査部位や造影剤の有無が金額を大きく左右します。

胸部CT検査の費用と肺がん検診との違い

咳や痰が続く場合や肺がんの疑いがある場合、医師の判断で胸部CT検査が行われます。保険適用の3割負担であれば5,000円〜8,000円程度が一般的な目安です。

一方、自治体の肺がん検診で行われるCTは、補助金の適用により1,000円〜3,000円程度で受けられる地域もあります。

ただし、自治体検診は対象年齢や実施時期が限られるため、条件を満たさない場合は医療機関での検査が必要です。

腹部CT検査の自己負担額と造影CTの費用

腹部CTは肝臓や腎臓、膵臓などの内臓を広範囲に撮影できる検査です。単純CT（造影剤を使わない検査）の場合、3割負担で5,000円〜8,000円程度が目安になります。

造影CT検査では追加費用がどれくらいかかるのか

造影CTでは、静脈から造影剤を注入しながら撮影を行います。造影剤そのものの薬剤費と注入にかかる手技料が加算されるため、単純CTよりも3,000〜5,000円ほど高くなると考えてよいでしょう。

造影CTは、がんの広がりを把握するための検査や血管の状態を確認する検査で頻繁に使われます。費用面で不安がある場合は、検査前に医療機関の受付で概算を尋ねておくと安心です。

頭部CT検査の費用と脳出血・脳梗塞の緊急検査

頭部CTは、脳出血や脳梗塞などの緊急時に真っ先に行われることが多い検査です。3割負担で4,000円〜7,000円程度が目安となります。

救急搬送された場合は、検査費用に加えて時間外加算や救急医療管理加算が上乗せされるケースがあるため、最終的な請求額はやや高めになる傾向があります。

とはいえ、高額療養費制度を利用すれば、月ごとの自己負担上限が定められているため、過度に心配する必要はありません。

自費検診でMRI・CT検査を受けるときの相場はどれくらいか

保険を使わず自費（全額自己負担）でMRIやCTの検査を受ける場合、MRIは15,000円〜50,000円、CTは10,000円〜30,000円程度が相場です。人間ドックやがん検診のオプションとして受けるケースが多く、医療機関によって価格に幅があります。

脳ドックのMRI検査費用と含まれる検査内容

脳ドックは、脳の病気を早期に発見するための自費検診です。頭部MRIとMRA（脳血管の撮影）がセットになっているのが一般的で、費用は20,000円〜50,000円程度が相場です。

一部の自治体では、脳ドックに対する補助金制度を設けている場合があります。お住まいの地域の保健センターに問い合わせると、助成の有無を確認できます。

全身MRI検査（DWIBS）の費用と対象疾患

全身MRI検査は、DWIBS（ドゥイブス）と呼ばれる拡散強調画像を用いて全身のがんを一度にスクリーニングする方法です。費用は30,000円〜100,000円と幅が広く、施設によってかなり差が出ます。

PET-CT検査（陽電子放射断層撮影とCTを組み合わせた検査）の代替として注目されていますが、すべてのがんを見つけられるわけではない点には留意が必要です。

人間ドックのオプションCT検査の相場と選び方

人間ドックに追加するオプションとして、胸部CTや腹部CTを選択できる医療機関は多く存在します。胸部CT単独で5,000円〜15,000円、腹部CTで8,000円〜20,000円が目安です。

低線量CTによる肺がん検診は、喫煙歴のある方や50歳以上の方に特におすすめされています。通常のCTよりも被ばく量を抑えつつ、肺の小さな異常を見つけやすい検査です。

PET-CT検査との費用比較とがん検診での使い分け

がんの精密検査として知られるPET-CT検査は、自費の場合80,000円〜130,000円程度と高額です。全身のがんを広く調べられるメリットがある一方で、費用の面ではMRIやCTの組み合わせ検診に軍配が上がります。

どの検査を受けるべきかは、検診の目的やご自身のリスク因子（家族歴、喫煙歴、年齢など）によって異なります。かかりつけ医に相談のうえ、自分に合った検査プランを組み立てることが大切です。

高額療養費制度を使えばMRI・CT検査の負担はどこまで軽くなるか

高額療養費制度を活用すると、1か月あたりの医療費の自己負担額に上限が設定されます。

がんの検査や治療で複数回の画像検査が重なった月でも、一定額を超えた分は公的医療保険から払い戻しを受けられるため、経済的な負担を大幅に抑えることが可能です。

高額療養費制度の自己負担上限額は年収で変わる

高額療養費制度の上限額は、被保険者の年収（正確には標準報酬月額）によって区分が分かれています。たとえば年収370万円〜770万円の方（区分ウ）であれば、1か月の上限は約80,100円＋αとなります。

上限額を超えた分は申請により払い戻されます。事前に「限度額適用認定証」を取得しておけば、窓口での高額支払いを避けられるため、検査や入院の予定がある場合は早めに準備しておきましょう。

MRI・CT検査のみでも高額療養費制度を使えるのか

同月内に複数の検査が重なったときは合算できる

がんの精密検査では、MRIとCTを同じ月に受けるケースが少なくありません。同一の医療機関で発生した医療費は自動的に合算されます。別々の医療機関で検査を受けた場合でも、それぞれの自己負担額が21,000円以上であれば合算の対象になります。

また、同一世帯に複数の被保険者がいる場合は「世帯合算」も可能です。家族で同じ月に高額な医療費が発生した場合は、忘れずに制度を活用しましょう。

限度額適用認定証の申請方法と準備のタイミング

限度額適用認定証は、加入している健康保険の窓口（協会けんぽ、健康保険組合、市区町村の国保窓口など）で申請できます。申請から交付までおよそ1週間〜2週間かかるため、検査や入院が決まった時点で早めに手続きを進めておくのが賢明です。

マイナンバーカードを保険証として利用している方は、窓口で自動的に限度額が適用される場合もあります。対応状況は医療機関により異なるため、受付時に確認してみてください。

MRIとCTの費用を少しでも抑えるための具体的な方法

検査費用を無理なく抑える方法はいくつかあります。紹介状の活用や自治体の助成制度の利用、医療費控除の申告などを組み合わせれば、家計への影響を軽減できます。

紹介状なしの大病院受診で発生する選定療養費に注意

ベッド数200床以上の大病院を紹介状なしで受診すると、「選定療養費」として5,000円〜7,000円（税込で最大7,700円）の追加負担が発生します。2022年10月の制度改定で金額が引き上げられたため、以前よりも負担が増えています。

かかりつけ医からの紹介状があれば、この費用は不要です。MRIやCTの検査を希望する場合は、まずかかりつけ医に相談し、必要に応じて紹介状を書いてもらうとよいでしょう。

自治体のがん検診助成制度で費用を軽減できる

多くの自治体では、特定の年齢を対象にがん検診の費用を助成しています。たとえば、肺がん検診のCT検査を数百円〜2,000円程度の自己負担で受けられる地域もあり、非常にお得です。

対象となるがん検診の種類や実施期間は自治体によって異なるため、市区町村のホームページや広報誌で今年度の情報を確認することをおすすめします。特に40歳以上の方は、利用できる検診の種類が増えるため、積極的に活用したいところです。

医療費控除で翌年の税金を減らせる

1年間（1月〜12月）に支払った医療費の合計が10万円を超えた場合、確定申告で医療費控除を受けられます。MRIやCT検査の費用も対象に含まれるため、領収書はきちんと保管しておきましょう。

医療費控除は、所得税だけでなく翌年度の住民税にも反映されます。検査費用だけで10万円を超えなくても、通院の交通費や処方薬の費用を合算すれば対象になるケースは珍しくありません。

• 紹介状を持参して選定療養費を回避する
• 自治体のがん検診助成制度を活用する
• 医療費控除の確定申告で税負担を軽くする
• 限度額適用認定証を事前に取得しておく
• 複数の検査が必要な場合は同じ月にまとめる

MRIとCTはどちらを受けるべきか｜検査費用だけで選ばない判断基準

MRIとCTのどちらを受けるかは、費用だけで決めるべきではありません。それぞれの検査には得意な領域と不得意な領域があり、疑われる病気や検査の目的によって適切な検査法が異なります。

CT検査が優先される場面と救急医療での活用

CT検査は撮影速度が速いため、救急医療の場面で力を発揮します。脳出血や大動脈解離など、一刻を争う状態の診断にはCTが第一選択です。

また、肺の病変を見つけるのにもCTは非常に優れています。MRIは空気を含む臓器の撮影が苦手であるため、肺がんの発見や呼吸器疾患の評価にはCT検査が選ばれるのが通常です。

がんの精密検査ではMRIとCTを組み合わせることが多い

がんの診断や治療方針の決定では、MRIとCTの両方を受けることが少なくありません。CTで全体像を把握し、MRIで腫瘍の詳細な性質を評価するという流れが一般的です。

たとえば、肝臓がんの診断では、まず腹部CTでスクリーニングを行い、その後にEOB-MRI（肝臓専用の造影MRI）で腫瘍の性状を詳しく調べるケースがあります。費用は二重にかかりますが、正確な診断のために必要な場合は医師の指示に従いましょう。

MRI検査が得意な部位と疾患

被ばくの有無と検査の安全性も考慮して選ぶ

CT検査ではX線を使用するため、微量ながら放射線被ばくがあります。1回のCT検査による被ばく量は、日常生活で受ける自然放射線の数か月分〜1年分程度とされており、健康への影響はきわめて小さいと考えられています。

一方、MRI検査は磁場と電波を利用するため、放射線被ばくがありません。妊娠中の方や小児では、被ばくを避けるためにMRIが優先されるケースがあります。

ただし、体内に金属が入っている方は受けられない場合があるため、事前に主治医へ相談してください。

よくある質問

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