自家がんワクチンの適応がんはどこまで？治療対象となるがん種と進行度

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自家がんワクチンは、患者さん自身のがん組織を原料にして製造するオーダーメイドの免疫療法です。がん種を問わず、手術で摘出した固形がんの組織があれば、原則として治療の対象になります。

肝臓がんや脳腫瘍では臨床試験で有効性が報告されており、乳がんや大腸がん、肺がんなどでも投与実績が積み重なっています。再発予防はもちろん、ステージIVの進行がんであっても通院可能であれば治療を受けられるのが特長です。

この記事では、自家がんワクチンの適応となるがん種と進行度について、免疫療法を検討している方が判断しやすいようにわかりやすく解説します。

自家がんワクチンは原則すべての固形がんに対応できる

自家がんワクチンは特定のがん種だけを対象にした治療ではなく、患者さん自身のがん組織を使って製造するため、固形がんであれば原則としてすべてに対応できます。がんの種類によって使い分ける必要がないという点は、ほかの免疫療法にはない大きな強みといえるでしょう。

なぜ自家がんワクチンはがん種を限定しないのか？

自家がんワクチンの原料は、手術で切除された患者さん本人のがん組織そのものです。がん細胞の表面には「がん抗原」と呼ばれる免疫細胞が異常と認識できる目印が含まれており、この目印を免疫細胞に覚え込ませることで、体内のがん細胞を攻撃する力を引き出します。

がん抗原は、同じがんの種類であっても患者さん一人ひとりで異なります。自分のがん組織をまるごと使うからこそ、その患者さんだけに合った免疫反応を引き出せるわけです。特定の抗原をあらかじめ選ぶ方式ではないため、がんの部位や種類に縛られません。

患者自身のがん組織をワクチン化するオーダーメイド治療

自家がんワクチンは、手術で摘出されたがん組織をホルマリン固定やパラフィン包埋の状態から特殊加工し、免疫刺激剤と組み合わせて製造します。生きたがん細胞を培養する必要がないため、スピーディーにワクチンを作れるのも利点の一つです。

セルメディシン株式会社が開発した国際特許技術によって、病理診断に使った残りの組織からでもワクチンを作れるようになりました。従来の免疫療法と比較して、患者さんの身体的負担が少ない治療法だといえます。

自家がんワクチンの対象と条件の概要

固形がんであれば理論上どの部位にも使える

自家がんワクチンの対象は、肝臓がんや脳腫瘍だけにとどまりません。胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、腎臓がん、膵臓がん、子宮がんなど、手術によってがん組織を採取できた固形がんが幅広く該当します。

一方で、白血病やリンパ腫のように組織の塊として摘出が難しい血液系のがんは、原料となるがん組織を確保しにくいため、治療の対象にならない場合があります。固形がんであるかどうかが一つの判断基準になるでしょう。

自家がんワクチンの適応条件は「がん組織の確保」がカギになる

自家がんワクチンを受けるためには、患者さん自身のがん組織を手元に確保していることが前提条件です。がんの種類や進行度よりも、まず「組織があるかどうか」が治療開始の分かれ目になります。

手術で切除されたがん組織が約2g以上あれば製造可能

ワクチンの製造には、がん組織として約2g以上の量が求められます。手術で摘出された検体の一部が病理検査に回された後でも、残りの組織が2g以上あれば対応できます。

手術前の段階で自家がんワクチンの存在を知っていれば、担当の外科医にがん組織の確保を事前にお願いしておくとスムーズです。手術が終わってしまった後でも、がん組織が病院に保管されている場合がありますので、まずは確認してみてください。

ホルマリン固定やパラフィン包埋でも問題なく使える

通常、手術で摘出されたがん組織はホルマリン液に浸して保存されるか、パラフィンという蝋のような物質に包埋されて病理標本として保管されます。自家がんワクチンは、これらの処理済み組織からでも製造できる点が画期的です。

生きたがん細胞を培養する必要がないため、手術の際に特別な準備をしなくても後から治療を検討できるのは大きな安心材料でしょう。

何年前に手術した組織でもワクチンの原料になる

自家がんワクチンの製造は、何年前に手術した組織でも対応できます。パラフィン包埋ブロックは長期間安定した状態で保存されるため、数年前、場合によっては10年以上前の手術組織でもワクチン化が可能とされています。

過去にがんの手術を受けた方で、そのとき免疫療法を知らなかったというケースでも、あきらめる必要はありません。まずは手術を受けた病院に、がん組織が保管されているかどうかを問い合わせてみることをおすすめします。

組織の保管期限や依頼書の手配方法を含め、がん組織の保管確認と治療開始までの準備手順を早めに押さえておくと、病院への問い合わせがスムーズに進みます。

肝臓がんと脳腫瘍で臨床試験データが積み上がっている

自家がんワクチンの有効性を示すエビデンス（科学的根拠）は、とくに肝臓がん（肝細胞がん）と脳腫瘍（神経膠芽腫）の領域で報告されています。臨床試験の結果は国際的な医学誌にも掲載されており、医師の間でも注目度が高まっています。

肝細胞がんでは再発リスクの大幅な抑制が確認された

肝細胞がんは手術で完治したと思われても術後の再発率が非常に高いがんです。自家がんワクチンを投与した群と対照群を比較した無作為比較試験（ランダム化第II相試験）では、再発リスクが大きく低減したという結果が得られています。

この臨床試験では、手術を受けた肝細胞がんの患者さんを無作為に2グループに分け、約15か月間の追跡調査が行われました。ワクチンを投与した群では対照群と比較して明らかに再発率が低く、延命効果も統計的に有意な水準で示されたと報告されています。

脳腫瘍（神経膠芽腫）では生存期間の延長が報告された

神経膠芽腫は脳腫瘍の中でも極めて予後が厳しいがんとして知られています。東京女子医科大学と筑波大学の共同研究グループが実施した前向き臨床試験（フェーズI/IIa）の結果が、脳神経外科領域の有力な医学誌に掲載されました。

標準治療である「手術＋放射線治療」に自家がんワクチンを併用した群では、生存期間の中央値が従来の標準治療のみの場合を大幅に上回ったとされています。この結果は、自家がんワクチンが脳腫瘍の治療にも貢献しうることを示す貴重なデータです。

臨床試験の結果は国際的な医学誌にも掲載された

肝臓がんの臨床データはアメリカ癌学会の臨床学術誌に、脳腫瘍のデータはJ Neurosurgeryという脳神経外科の権威ある専門誌にそれぞれ掲載されています。国際的な査読を経て発表された研究成果であるため、一定の学術的信頼性が担保されているといえます。

2007年のASCO（米国臨床腫瘍学会）では、ホルマリン固定された病理組織からワクチンを製造できる技術自体が世界の研究者から高い評価を受けました。現在も筑波大学や京都大学、大阪大学などの複数の研究機関で共同研究が続けられています。

乳がん・大腸がん・肺がんにも自家がんワクチンの投与実績がある

肝臓がんや脳腫瘍だけでなく、自家がんワクチンは乳がん、大腸がん、肺がんをはじめ多様ながん種で実際に投与されています。臨床試験という形式ではなくとも、自由診療の枠組みで蓄積された投与実績は、セルメディシン社の累計受診症例数が4000例を超えるほど豊富です。

乳がん・大腸がん・胆嚢がんでも有効例が確認された

乳がんでは、骨転移を伴うケースに対して自家がんワクチンを併用した結果、完全寛解（がんが画像上見えなくなる状態）に至った報告が国際学術誌に掲載されています。大腸がんや胆嚢がんでも、ステージIVの進行がんに対してワクチンを併用し、長期にわたる完全寛解が得られた症例があります。

これらはいずれも個々の症例報告であり、すべての患者さんに同様の効果を保証するものではありません。ただ、複数のがん種で有効例が出ているという事実は、自家がんワクチンの適応範囲の広さを裏づけています。

肺がん・膵臓がん・子宮がんでは併用治療が試みられた

肺がんでは、放射線治療や少量の抗がん剤と組み合わせて自家がんワクチンを投与し、5年以上にわたり再発が見られなかったケースが報告されました。膵臓がんのような予後が厳しいがんでも、抗がん剤との併用で長期間にわたり病態がコントロールされた例があります。

子宮がんや腹膜がんでも、標準治療であるTC療法（抗がん剤の組み合わせ）や免疫チェックポイント阻害薬との併用で自家がんワクチンが使われた症例が発表されています。単独ではなく、他の治療法と組み合わせられる柔軟さが自家がんワクチンの魅力です。

希少がんや肉腫にも対応できるのが自家がんワクチンの特長

MFH（悪性線維性組織球腫、現在は未分化多形肉腫と呼ばれます）のような比較的まれな肉腫に対しても、自家がんワクチンの投与例が報告されています。腎盂がんの術後再発に対してワクチン単独で完全寛解に至った例もあり、希少がんにも道が閉ざされているわけではありません。

治療の選択肢が限られがちな希少がんの患者さんにとって、がん種を問わずに使えるこの治療法は一つの希望になりうるでしょう。ただし、効果には個人差がありますので、主治医と十分に相談したうえで検討することが大切です。

投与実績が報告されている主ながん種

• 肝細胞がん（肝臓がん）
• 神経膠芽腫（脳腫瘍）
• 乳がん、大腸がん、胆嚢がん
• 肺がん、膵臓がん、子宮がん
• 腎盂がん、腹膜がん
• MFH（未分化多形肉腫）などの希少がん

ステージIVの進行がんでも自家がんワクチンの治療は受けられる

自家がんワクチンは術後の再発予防だけを目的にした治療ではありません。再発や転移がある進行がん（ステージIV）であっても、通院できる体力が残っていれば治療を始めることが可能です。

再発・転移があっても通院できれば治療を始められる

がんが再発した、あるいは別の臓器に転移しているというだけで自家がんワクチンの適応外になることはありません。自分の足で通院でき、ワクチンの接種を受けられるだけの全身状態があれば、治療の候補に入ります。

実際に、IV期の胆嚢がんや大腸がん、乳がんの骨転移といった進行例に対して自家がんワクチンが使われ、良好な経過をたどった報告があります。「標準治療が効かなくなったらもう手立てがない」とあきらめる前に、免疫療法という選択肢を検討する余地は十分にあるでしょう。

術後の再発予防だけでなく残存がんへの適応もある

自家がんワクチンは、手術で取り切れなかった微小ながん細胞を免疫の力で排除することを目指す治療でもあります。手術後に画像上はがんが見えなくなっていても、目に見えない細胞レベルのがんが残っている可能性は少なくありません。

そうした残存がんに対して免疫細胞を活性化し、再発を未然に防ぐのが自家がんワクチンの本来の狙いです。再発予防と残存がんへの対応、この二つの目的を同時に果たせる点が、術後の治療戦略を考えるうえで見逃せないポイントになります。

標準治療で効果がなかった方にも選択肢は残っている

外科手術、抗がん剤治療、放射線治療というがんの三大治療で思うような効果が得られなかった方でも、自家がんワクチンの投与を検討できます。標準治療と異なる仕組みで免疫を活性化するため、三大治療では届かなかったがん細胞に対してアプローチできる場合もあるとされています。

もちろん、すべての方に劇的な効果を約束できる治療ではありません。それでも、累計4000例を超える投与実績の中には、医師も予想しなかったほどの改善が見られたケースが含まれています。治療をあきらめる前に、一度相談してみる価値は十分にあるのではないでしょうか。

自家がんワクチンを受けられないケースも知っておきたい

幅広いがん種に対応できる自家がんワクチンですが、すべての患者さんに投与できるわけではありません。安全に治療を進めるうえで投与が難しいケースがいくつか存在します。事前に知っておくことで、無駄のない情報収集ができるでしょう。

自己免疫疾患がある方は原則として投与が難しい

関節リウマチや膠原病、間質性肺炎などの活動性の自己免疫疾患をお持ちの方には、自家がんワクチンの投与は原則として行われません。ワクチンには強力な免疫増強作用があるため、自己免疫疾患を悪化させてしまうリスクが指摘されています。

免疫を高める治療であるがゆえに、免疫が自分の身体を攻撃してしまう疾患との相性が悪いのは納得できるかもしれません。自己免疫疾患の既往がある方は、治療の可否について担当医に率直に相談してみてください。

リンパ球数が極端に少ないと効果が見込めない

自家がんワクチンは体内のリンパ球を活性化する治療です。そのため、血液中のリンパ球の数が極端に少ない状態（目安としてリンパ球数1000個/μL以下）では、十分な免疫反応が引き出せず効果が期待しにくいとされています。

抗がん剤治療の影響でリンパ球が減少している場合は、投与のタイミングを担当医と相談しながら調整する必要があるかもしれません。リンパ球の数値は一般的な血液検査で確認できますので、治療を検討する際にはあらかじめチェックしておくとよいでしょう。

がん組織が確保できていなければ治療を開始できない

繰り返しになりますが、自家がんワクチンの製造には患者さん自身のがん組織が必要です。手術を受けておらず、生検（組織の一部を採取する検査）でも十分な量のがん組織が得られなかった場合は、ワクチンを作ることができません。

放射線治療や抗がん剤治療だけで手術を行っていない方は、残念ながらこの治療法の適応外となるケースが多くなります。今後手術の予定がある方は、手術前にがん組織の確保を依頼しておくと将来の選択肢を広げられます。

自家がんワクチンの主な投与制限

• 活動性の自己免疫疾患（関節リウマチ、膠原病など）がある方
• 免疫抑制剤を使用中の方
• 血液中のリンパ球数が著しく低い方（目安1000個/μL以下）
• がん組織が確保できていない方

標準治療と自家がんワクチンの併用で再発予防を目指せる

自家がんワクチンは標準治療と競合する関係にはなく、抗がん剤や放射線治療と並行して受けられるのが大きな特長です。術後の再発を防ぐ手段として、従来の治療に上乗せする形で免疫療法を取り入れるという考え方が広がりつつあります。

抗がん剤や放射線治療と同時に進められる強みがある

自家がんワクチンの接種は身体への侵襲が小さく、主な副反応は注射部位の腫れや一過性の軽い発熱にとどまります。重篤な副作用が報告されていないため、抗がん剤や放射線治療を受けている最中であっても、体調が安定していれば併用が検討できます。

実際の投与例では、抗がん剤との併用で長期にわたる病態コントロールが得られたケースが複数報告されています。治療の選択肢を増やすという意味でも、標準治療を続けながら免疫療法を加えるという戦略は検討に値するでしょう。

手術後できるだけ早い段階で医師に相談したい

自家がんワクチンの効果を引き出すうえで、治療を開始するタイミングも見逃せないポイントです。手術後、免疫力がまだ保たれている早い段階でワクチンを接種するほうが、がんの再発を抑えやすいと考えられています。

もちろん、何年も前に手術を受けた方でも治療は可能です。ただ、手術後に時間が経つほど再発のリスクは高まりますので、免疫療法を検討しているのであれば、できるだけ早い段階で主治医やがんワクチンを取り扱う医療機関に問い合わせてみてください。

主治医との連携で治療計画を組み立てることが大切

自家がんワクチンは自由診療として提供されていますが、標準治療と無関係に受けるものではありません。主治医にがんの経過や現在の治療状況を正確に伝え、全体の治療計画の中にワクチン療法をどう位置づけるかを一緒に考える姿勢が大切です。

治療を提供する医療機関は全国に複数あり、セルメディシン社への問い合わせを通じて最寄りの提携施設を紹介してもらうこともできます。一人で悩まず、まずは情報を集めるところから始めてみましょう。

よくある質問

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