
遺伝カウンセリングの費用は、保険が適用されれば3割負担で数千円程度に収まるケースが多い一方、自費診療では1回あたり5,000円〜10,000円前後が一般的な相場です。
遺伝子検査まで含めると数万円〜数十万円かかる場合もあるため、事前に保険適用の条件を把握しておくことが大切でしょう。
この記事では、遺伝カウンセリングにかかる費用の内訳や保険適用の条件、自費診療の料金目安について、がん医療の現場経験をもとに詳しく解説します。
遺伝カウンセリングの費用は保険診療なら3割負担で数千円に収まる
保険診療で遺伝カウンセリングを受けた場合、患者さんの自己負担額は多くの場合3割負担で3,000円〜5,000円程度です。遺伝カウンセリング加算として1,000点(10,000円)が算定され、そのうち3割を窓口で支払う仕組みになっています。
保険診療での遺伝カウンセリング費用の内訳
遺伝カウンセリング加算は、臨床遺伝専門医または認定遺伝カウンセラーが患者さんに対して遺伝学的検査の説明やカウンセリングを行った場合に算定されます。初診料や再診料とは別に加算されるため、窓口での支払いは初診料(再診料)+遺伝カウンセリング加算の合計額となるでしょう。
なお、遺伝カウンセリング加算を算定できるのは施設基準を満たした医療機関に限られます。臨床遺伝専門医が在籍し、遺伝に関する専門外来を設けている施設が対象です。
初診と再診で費用が異なる
初回のカウンセリングでは初診料(2,910円・3割負担で約870円)が加わるため、再診時よりもやや高くなります。再診料は750円(3割負担で約230円)ですので、2回目以降の通院費用は抑えられるでしょう。
ただし、紹介状なしで大学病院を受診すると、選定療養費として5,000円〜7,000円程度の追加負担が発生することがあります。かかりつけ医からの紹介状を用意しておくと、余計な出費を避けられます。
保険診療での費用の目安
| 項目 | 点数(10割) | 3割負担 |
|---|---|---|
| 初診料 | 291点 | 約870円 |
| 再診料 | 75点 | 約230円 |
| 遺伝カウンセリング加算 | 1,000点 | 約3,000円 |
遺伝学的検査の費用と遺伝カウンセリング費用の違い
遺伝カウンセリングの費用と遺伝学的検査の費用は別々に算定されます。カウンセリングでは遺伝に関するリスク説明や心理的サポートが中心ですが、検査は血液採取や遺伝子解析といった技術的な費用が加わるため金額が大きくなりがちです。
たとえばBRCA1/2遺伝学的検査は保険適用の場合20,200点(3割負担で約60,600円)と高額になります。カウンセリングだけなら数千円で済むため、検査を実施するかどうかはカウンセラーとよく相談してから判断しましょう。
遺伝カウンセリングに保険が適用される条件を確認しておこう
遺伝カウンセリングに保険が適用されるためには、対象疾患に該当し、医師が医学的に必要と判断した場合に限られます。すべての遺伝カウンセリングが保険でカバーされるわけではない点に注意が必要です。
保険適用となる疾患の範囲
厚生労働省が定める保険適用対象の遺伝学的検査には、遺伝性乳がん卵巣がん症候群(HBOC)やリンチ症候群をはじめ、多くの遺伝性疾患が含まれています。がん領域では、乳がん・卵巣がん・大腸がん・膵がんなどの家族歴がある患者さんが主な対象です。
ただし、疾患の種類や家族歴の条件によって保険適用の可否が分かれます。たとえば、BRCA遺伝学的検査が保険適用になるのは、乳がんまたは卵巣がんと診断された患者さんで一定の条件を満たす場合に限定されます。
医師の判断と紹介状が必要になるケース
保険適用の遺伝カウンセリングを受けるには、原則として主治医が遺伝カウンセリングの必要性を認め、専門施設へ紹介するという流れになります。自己判断で直接専門外来を受診しても、保険適用にならない場合があるため気をつけましょう。
主治医から紹介状を書いてもらうことで、スムーズに保険診療として遺伝カウンセリングを受けられます。紹介状があれば、前述の選定療養費も免除されるため、費用面でもメリットがあるといえます。
遺伝カウンセリング加算が算定される要件
遺伝カウンセリング加算の算定には、臨床遺伝専門医と認定遺伝カウンセラーの両方が在籍する施設で、患者さんに対して十分な時間をかけたカウンセリングを行うことが求められます。カウンセリング内容としては、疾患の遺伝的リスクの説明、検査の選択肢の提示、心理的支援などが含まれるでしょう。
加算は月1回に限り算定可能で、同一月に複数回受診しても加算は1回分のみです。2回目以降のカウンセリングは再診料のみとなるため、月をまたいで受診する方が費用を有効に使えます。
保険適用されるがん関連の主な遺伝学的検査
| 検査名 | 対象疾患 | 3割負担の目安 |
|---|---|---|
| BRCA1/2遺伝学的検査 | 乳がん・卵巣がん | 約60,600円 |
| マイクロサテライト不安定性検査 | 大腸がんなど | 約6,000円 |
| RAS遺伝子検査 | 大腸がん | 約7,500円 |
自費診療で遺伝カウンセリングを受けると費用はどれくらいかかるのか
自費診療での遺伝カウンセリング費用は、1回あたり5,000円〜10,000円が全国的な相場です。保険適用外のケースでも、カウンセリング単体であれば大きな経済的負担にはなりにくいでしょう。
自費診療の料金相場は1回5,000円〜10,000円程度
自費で遺伝カウンセリングを受ける場合、医療機関によって料金設定は異なりますが、30分〜60分のカウンセリングで5,000円〜10,000円程度が一般的な価格帯です。大学病院では8,000円〜10,000円に設定されていることが多く、クリニックではやや低い傾向にあります。
カウンセリング時間が60分を超えると、延長料金として追加費用が発生する施設もあります。初回は問診や家系図の作成に時間がかかるため、費用がやや高くなる場合があるでしょう。
遺伝子検査を追加すると総額は数万円〜数十万円になる
遺伝カウンセリングに加えて遺伝子検査を自費で受けると、検査の種類によって費用は大きく変動します。単一遺伝子の検査なら数万円程度で済みますが、複数の遺伝子を一度に調べるマルチジーンパネル検査では10万円〜30万円程度かかることも珍しくありません。
自費で遺伝子検査を受ける場合の注意点
- 検査前に必ず費用の見積もりを確認する
- 検査会社によって価格差が大きいため複数社を比較する
- 結果の解釈には専門家のフォローが必要になる
- 自費検査の結果をもとに保険診療へ切り替えられるケースもある
オンラインカウンセリングなら費用を抑えられる
近年はオンラインでの遺伝カウンセリングを提供する医療機関も増えています。対面と比べて施設の維持費がかからない分、3,000円〜7,000円程度とやや安価に設定されていることが多いです。
遠方に住んでいて専門施設へのアクセスが難しい方や、交通費を節約したい方にとってはオンラインカウンセリングが有力な選択肢になるかもしれません。ただし、遺伝子検査の採血は対面で行う必要があるため、検査を予定している場合は来院が必要です。
遺伝カウンセリングの費用を少しでも安くする方法がある
遺伝カウンセリングや遺伝学的検査にかかる費用は、公的制度を活用することで実質的な負担を軽減できます。高額療養費制度や医療費控除など、利用できる制度を押さえておきましょう。
高額療養費制度を活用すれば自己負担額を軽減できる
保険適用の遺伝学的検査を受けて医療費が高額になった場合、高額療養費制度を利用すると、月ごとの自己負担限度額を超えた分が後から払い戻されます。たとえば70歳未満で年収約370万円〜770万円の方であれば、自己負担限度額は月額80,100円+αとなります。
BRCA遺伝学的検査など高額な検査を受ける月は、他の医療費と合算して限度額を超える可能性があります。事前に「限度額適用認定証」を取得しておけば、窓口での支払い自体が限度額までに抑えられるため便利です。
医療費控除の申告で税金の還付を受けられる
1年間に支払った医療費の合計が10万円を超えた場合、確定申告で医療費控除を申請できます。遺伝カウンセリング費用や遺伝学的検査費用も控除の対象に含まれるため、忘れずに領収書を保管しておきましょう。
自費診療の費用も医療費控除の対象となります。交通費(公共交通機関の利用分)も控除に含められるため、遠方の専門施設を受診した場合は交通費の記録も残しておくとよいでしょう。
大学病院の研究プログラムに参加する選択肢
一部の大学病院や研究機関では、臨床研究の一環として遺伝子検査を無料または低額で提供しているケースがあります。研究への参加同意が必要になりますが、通常なら高額な検査を費用負担なく受けられる貴重な機会です。
研究プログラムの情報は、主治医や遺伝カウンセラーに相談すると教えてもらえる場合があります。また、国立がん研究センターなどの公的機関のウェブサイトでも公開されていることがあるので、定期的にチェックしてみるとよいかもしれません。
遺伝カウンセリングの費用を軽減する主な制度
| 制度名 | 対象 | 軽減効果 |
|---|---|---|
| 高額療養費制度 | 保険診療の医療費 | 月額上限超過分が還付 |
| 医療費控除 | 年間医療費10万円超 | 所得税・住民税の還付 |
| 研究プログラム | 対象疾患の患者 | 検査費用の無料化 |
がんの遺伝カウンセリング費用は疾患ごとに大きく変わる
がん領域の遺伝カウンセリングでは、疾患の種類によって推奨される検査や費用が異なります。代表的な遺伝性腫瘍について、それぞれの費用目安を把握しておくと安心です。
乳がん・卵巣がんのBRCA遺伝学的検査と費用
遺伝性乳がん卵巣がん症候群(HBOC)の原因遺伝子であるBRCA1/2の検査は、がん領域の遺伝学的検査の中でもっとも広く実施されています。保険適用の場合は3割負担で約60,600円、自費の場合は約200,000円前後がおおよその目安です。
すでに乳がんまたは卵巣がんと診断された患者さんで、一定の条件(若年発症・家族歴・トリプルネガティブ乳がんなど)を満たせば保険が適用されます。血縁者が発端者として陽性と判明している場合、その血縁者はシングルサイト検査として比較的安価に検査を受けられるでしょう。
大腸がんのリンチ症候群スクリーニング費用
リンチ症候群は大腸がんや子宮体がんのリスクを高める遺伝性疾患です。スクリーニングとして行われるマイクロサテライト不安定性(MSI)検査は、保険適用で3割負担約6,000円程度となっています。
がん種別の遺伝学的検査費用の目安
| がん種 | 主な検査 | 費用目安(3割負担) |
|---|---|---|
| 乳がん・卵巣がん | BRCA1/2検査 | 約60,600円 |
| 大腸がん | MSI検査 | 約6,000円 |
| 複数がん種 | マルチジーンパネル | 自費10万〜30万円 |
遺伝性腫瘍全般を対象としたパネル検査の費用
複数の遺伝子を一度に調べるマルチジーンパネル検査は、遺伝性腫瘍のリスクを包括的に評価できる点がメリットです。現時点では保険適用外の施設が多く、自費で10万円〜30万円程度の費用がかかります。
パネル検査は、単一遺伝子検査では見つからないリスク遺伝子を発見できる可能性がある一方、意義不明の変異(VUS)が検出されることもあります。結果の解釈には専門的な遺伝カウンセリングが欠かせないため、検査後のカウンセリング費用も含めて予算を考えておくと安心です。
遺伝カウンセリングを受ける医療機関の選び方で費用は変わる
同じ遺伝カウンセリングでも、受診する医療機関によって費用は異なります。施設選びのポイントを押さえておけば、適正な費用で質の高いカウンセリングを受けられるでしょう。
認定遺伝カウンセラーが在籍する施設を選ぶ
認定遺伝カウンセラーは、遺伝医学と心理カウンセリングの専門的なトレーニングを受けた医療専門職です。認定遺伝カウンセラーが在籍する施設では、保険適用での遺伝カウンセリング加算が算定できるため、結果的に費用が抑えられる可能性があります。
日本遺伝カウンセリング学会や全国遺伝子医療部門連絡会議のウェブサイトでは、遺伝カウンセリングを実施している施設の一覧を検索できます。受診前に施設情報を確認しておくとスムーズでしょう。
大学病院と一般クリニックの費用差
大学病院は専門性が高く、複数の診療科と連携した包括的なケアを受けられるメリットがあります。しかし、紹介状がない場合は選定療養費が加算されるため、初回の費用が高くなりがちです。
一般クリニックの遺伝外来では、選定療養費がかからず、カウンセリング自体の費用も大学病院よりやや安い場合があります。一方で、検査や専門科への連携が必要になった際に改めて大学病院への紹介が必要になるケースもあるため、自分の状況に合った施設を選ぶことが大切です。
セカンドオピニオンとして利用する場合の費用
他院で受けた遺伝カウンセリングの結果について、別の専門家からセカンドオピニオンを求めたい場合は自費扱いになることがほとんどです。セカンドオピニオン料は30分あたり10,000円〜30,000円程度が相場で、保険は適用されません。
費用は高めですが、重要な遺伝的リスクに関する判断を複数の専門家に確認できる安心感は大きいでしょう。セカンドオピニオンを受ける際は、元の医療機関からの紹介状と検査結果のコピーを持参すると、より的確な助言を得られます。
施設タイプごとの費用比較
- 大学病院:自費カウンセリング8,000〜10,000円+選定療養費5,000〜7,000円
- がん専門病院:自費カウンセリング5,000〜10,000円(紹介状があれば選定療養費免除)
- 一般クリニック(遺伝外来あり):自費カウンセリング5,000〜8,000円
- オンライン対応施設:自費カウンセリング3,000〜7,000円
遺伝カウンセリングの費用を検討する前に知っておきたい受診の流れ
遺伝カウンセリングの費用を正確に見積もるには、受診の流れを理解しておくことが大切です。予約方法から当日の持ち物、フォローアップまでの流れを確認しておけば、想定外の出費を防げるでしょう。
予約から初回カウンセリングまでの手順
遺伝カウンセリングは完全予約制の施設がほとんどです。主治医からの紹介の場合は、紹介先の医療機関から予約日時の連絡がきます。自己予約の場合は、医療機関のウェブサイトや電話で予約を取ることになるでしょう。
予約から初回カウンセリングまでの待機期間は、施設によって2週間〜1か月程度です。人気の高い大学病院ではさらに待ち時間が長くなることもあるため、早めの行動をおすすめします。
遺伝カウンセリングの受診の流れ
| 段階 | 内容 | 所要時間の目安 |
|---|---|---|
| 予約 | 紹介状を持って予約 | 予約後2〜4週間待ち |
| 初回カウンセリング | 家系図作成・リスク評価 | 60〜90分 |
| 検査の説明と同意 | 検査内容と費用の説明 | 30〜60分 |
| 結果説明 | 検査結果の解釈と今後の方針 | 30〜60分 |
カウンセリング当日に持参すべきもの
初回の遺伝カウンセリングには、保険証、紹介状、これまでの検査結果、家族のがんの罹患歴をまとめたメモなどを持参しましょう。家族歴の情報は、血縁者のがんの種類・発症年齢・現在の状況などが含まれていると、カウンセラーがより正確なリスク評価を行えます。
費用に関する質問がある場合は、当日にカウンセラーや医事課の窓口で確認できます。とくに検査の費用については、保険適用の可否を含めて事前に確認しておくと安心です。
カウンセリング後のフォローアップと追加費用
遺伝学的検査を受けた場合、結果が出るまでに2〜4週間程度かかることが一般的です。結果説明のための2回目の受診では、再診料と遺伝カウンセリング加算(月をまたいだ場合)がかかります。
検査結果に応じてサーベイランス(定期的な経過観察)やリスク低減手術の相談が必要になることもあります。これらの費用は遺伝カウンセリングとは別に発生しますが、保険適用の対象となる場合が多いため、主治医とよく相談しましょう。
よくある質問
遺伝カウンセリングは何回くらい通院が必要ですか?
遺伝カウンセリングの通院回数は、一般的に2〜3回が目安です。初回はリスク評価と検査の説明、2回目は検査結果の説明、必要に応じて3回目以降にフォローアップを行います。
ただし、検査を行わずカウンセリングのみで終了する場合は1回の受診で完結することもあります。通院回数によって総費用が変わるため、初回の受診時に今後のスケジュールを確認しておくとよいでしょう。
遺伝カウンセリングの費用は医療費控除の対象になりますか?
遺伝カウンセリングの費用は、保険診療・自費診療を問わず医療費控除の対象となります。年間の医療費が10万円を超えた場合に確定申告で控除を受けられるため、領収書は必ず保管してください。
通院にかかった交通費(公共交通機関利用分)も控除対象に含まれます。タクシー代は原則対象外ですが、やむを得ない事情がある場合は認められるケースもあるでしょう。
遺伝カウンセリングで遺伝子検査を受けないことも選べますか?
遺伝カウンセリングでは、遺伝子検査を受けるかどうかは患者さん自身が自由に決められます。カウンセリングの場で検査のメリット・デメリットについて説明を受けたうえで、検査を受けないという選択も尊重されます。
検査を受けない場合は、カウンセリング費用のみで済むため、費用面の負担は軽くなります。検査を受けなくても、家族歴にもとづいたリスク管理の助言を受けることは可能です。
遺伝カウンセリングを家族と一緒に受けた場合、費用は人数分かかりますか?
遺伝カウンセリングは原則として患者さん1人に対する診療行為として算定されるため、付き添いの家族分の費用は発生しません。ご家族と一緒にカウンセリングを受けても、費用は患者さん1人分です。
ただし、ご家族自身が別途遺伝カウンセリングや遺伝子検査を受ける場合は、その方に対して改めて費用が発生します。血縁者の検査費用については、発端者の結果を踏まえたシングルサイト検査であれば比較的安価に受けられる場合もあるため、カウンセラーに相談してみてください。
遺伝カウンセリングの費用を事前に電話で確認することはできますか?
多くの医療機関では、電話やウェブサイトの問い合わせフォームから遺伝カウンセリングの費用を事前に確認できます。保険適用の可否についても、紹介状の有無や疾患名を伝えれば、おおよその金額を教えてもらえるでしょう。
費用だけでなく、予約方法や必要な持ち物についても同時に確認しておくと、当日の手続きがスムーズに進みます。不安なことがあれば遠慮なく問い合わせてみましょう。
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前田 祐助 医学博士 / 医師
慶應義塾大学医学部大学院にて、がんの発生メカニズム(発癌機構)や、慢性炎症と腫瘍の関係性に関する基礎研究に従事し、医学博士号を取得。 特に、胃がんにおける炎症微小環境の解析や、細胞シグナル伝達(COX-2/PGE2経路など)による腫瘍形成の研究において実績を持つ。 現在は、大学病院や研究機関で培った「根拠(エビデンス)に基づく医療」の視点を活かし、疾患の早期発見や予防医療の啓発活動を行っている。 【保有資格・所属】 医学博士(慶應義塾大学)/ 医師免許 / 日本内科学会 / 日本医師会認定産業医