がん保険 6th page

がん保険は本当に必要なのでしょうか。「がん保険はいらない」という意見がある一方で、がんと診断されたときの治療費や収入減に備えたいと考える方も多いはずです。

ここでは、がん保険の必要・不要の判断基準から、おすすめの選び方、給付金の種類、終身と定期の違い、見直し方法までを幅広く取り上げています。

がんに関する経済的な不安を少しでも和らげるために、ご自身に合った保障を見つける参考にしてください。

がん保険の給付金は一時金・通院・診断給付でこんなに違う

がん保険の給付金には「診断一時金」「入院給付金」「通院給付金」など複数の種類があります。それぞれ支払い条件や金額が異なるため、自分の治療スタイルに合ったものを選ぶことが大切です。

近年はがんの治療が通院中心にシフトしており、入院給付金だけでは十分にカバーしきれないケースも増えています。給付金の違いを知らずに加入すると、いざというときに「思ったより出なかった」という事態になりかねません。

• 診断一時金は使い道が自由で、治療費以外の出費にも充てられる
• 入院給付金は入院日数に応じて金額が決まるが、短期入院では少額になる場合もある
• 通院給付金は近年のがん治療で重要度が増している
• 複数の給付金を組み合わせることで保障の空白を減らせる

とくに診断一時金は、がんと診断されたときにまとまった金額を受け取れるため、治療方針が定まる前の出費にも対応できます。

通院給付金と組み合わせておけば、長期にわたる抗がん剤治療や放射線治療の費用もカバーしやすくなるでしょう。

乳がん・子宮がんに手厚い女性向けがん保険の選び方

女性には乳がんや子宮がんなど、女性特有のがんリスクがあります。一般的ながん保険でもカバーできますが、女性向けのがん保険はこれらの部位に対する保障を手厚くしている点が特徴です。

乳がんの罹患率は30代後半から急激に上がりはじめ、40代後半でピークを迎えます。若い世代でも他人事ではないため、早めの加入を検討する方が増えています。

• 女性特有がんの診断一時金が上乗せになる商品がある
• 乳房再建手術の費用をカバーする特約をつけられる場合もある
• 20〜30代の加入なら保険料を安く抑えやすい
• 妊娠・出産前に加入しておくと告知で不利になりにくい

乳房再建手術やホルモン治療など、女性特有の治療は長期にわたることも珍しくありません。

一般のがん保険に女性特約を付けるか、女性専用の商品を選ぶか。保障内容と保険料のバランスを見ながら判断するとよいでしょう。

先進医療特約はつけるべきか？がん治療の自己負担額から判断する

先進医療特約は、公的医療保険の対象にならない先進医療の技術料を保障する特約です。がん治療では重粒子線治療や陽子線治療が代表的で、1回の治療に300万円前後かかるケースもあります。

月々の保険料は数百円程度の商品が多く、費用対効果の高い特約として注目を集めています。ただし、先進医療を受けられる医療機関には限りがあり、すべてのがん患者が対象になるわけではありません。

• 先進医療の技術料は全額自己負担となる
• 重粒子線治療は1回あたり300万円前後が目安
• 特約の保険料は月100〜500円程度と負担が少ない
• 対象となる医療機関や治療法には限りがある

先進医療を受ける可能性を考えると、月々わずかな負担で大きな保障を得られるこの特約は検討に値します。

ただし、自分が希望する治療が先進医療に該当するかどうかは事前に調べておくとよいでしょう。特約をつけたのに使えなかった、というケースも珍しくありません。

見落とすと保障ゼロ｜がん保険の90日免責期間に要注意

がん保険には「免責期間」と呼ばれる待機期間があり、多くの商品では契約から90日間はがんと診断されても給付金を受け取れません。この90日ルールを知らずに加入し、後悔するケースも少なくないのが実情です。

免責期間は保険会社が逆選択（がんの疑いがある状態での加入）を防ぐために設けている制度です。契約者にとっては不利に感じるかもしれませんが、保険の健全な運営に欠かせない仕組みといえるでしょう。

• 多くのがん保険は契約から90日間の免責期間がある
• 免責期間中にがんが見つかると契約自体が無効になることがある
• 一部の商品では免責期間が60日や0日のものも存在する
• 健康なうちに早めに加入しておくのが賢明

「がんかもしれない」と不安を感じてから加入しても、免責期間中に確定診断が出れば保障は一切受けられません。

がん保険は「健康なうちに入るもの」と割り切り、検討を先延ばしにしないことが大切です。

がん保険の保険料控除を年末調整・確定申告で申告する方法

がん保険の保険料は「介護医療保険料控除」の対象になるため、年末調整や確定申告で申告すれば所得税と住民税の負担を軽くできます。せっかく保険料を支払っているのに、控除の申告をしていない方も意外と多いようです。

会社員の方は年末調整で手続きできるため、保険会社から届く「控除証明書」を勤務先に提出するだけで完了します。自営業の方は確定申告の際に控除証明書の情報を記入して申告してください。

• がん保険の保険料は介護医療保険料控除の対象になる
• 年間の控除上限額は所得税で4万円、住民税で2万8000円
• 会社員は年末調整、自営業は確定申告で申告できる
• 控除証明書は毎年10〜11月ごろに届く

控除額の上限はあるものの、毎年申告するだけで数千円の節税につながります。

10年、20年と積み重ねればまとまった金額になるため、忘れずに手続きしておきたいところです。